老人ホーム主な9種類の違い|特徴や費用を一覧比較&おすすめ診断

現在、主な老人ホーム・介護施設は9種類もあり、それぞれで入居できる方の条件が違ったり、費用が大きく異なったりします。

そこで、各施設の違いを、特徴や費用を交えて一覧で解説します。また、入居されている方の特徴や、どのような観点で施設を選ぶかについてもわかりやすくご紹介。

ぜひ施設選びの参考にしてください。

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老人ホーム・介護施設の種類を一覧で比較

種別 初期費用 月額 入居条件
特別養護老人ホーム 0円 6~15万円 要介護3〜
介護付き有料老人ホーム 0~数千万円 15~35万円 要介護1〜
住宅型有料老人ホーム 0~数千万円 15~35万円 自立〜
グループホーム 0~数百万円 15~30万円 要支援2〜
サービス付き高齢者向け住宅 0~数十万円 10~30万円 自立〜
介護老人保健施設 0円 9〜20万円 要介護1〜
介護医療院
(介護療養型医療施設)
0円 10~20万円 要介護1〜
ケアハウス
(軽費老人ホームC型)
0~数百万円 7~20万円 自立〜
シニア向け分譲マンション 数千万〜数億円 数十万円 自立〜要支援2

施設名をクリックすると詳細までジャンプします。

簡単おすすめ老人ホーム種類診断

質問

現在、介護が必要である(介護度1〜5である)

質問

認知症がある

質問

イベントやレクリエーションは充実していた方がよい

質問

24時間介護体制が必要

質問

ラウンジやファミリールームなど充実した設備が良い

質問

24時間看護体制が必要

質問

介護サービスは...?
はい)将来を考えて、あった方が良い
いいえ)いま必要でないので、要らない

代表的なものだけでも9種類もある老人ホーム・介護施設。違いを比較しても適したものが分かりづらいという方もいらっしゃるでしょう。

そこで、上記の2~4問の簡単な問にお答えいただくだけで該当の施設種別をご提示します。ぜひ、お気軽に利用ください。

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老人ホームの違いが生じるポイント

民間施設か公的施設か
費用
自立向けか要介護向けか
認知症の方が入居できるか
看取りが可能か

民間施設か公的施設か

民間 公的

介護付き有料老人ホーム

住宅型有料老人ホーム

グループホーム

サービス付き高齢者向け住宅

シニア向け分譲マンション

特別養護老人ホーム

介護老人保健施設

介護医療院
(介護療養型医療施設)

ケアハウス
(軽費老人ホームC型)

・施設により料金設定は多彩だが、  
高額な施設が存在する

・サービスが充実している

・入居条件が緩やか

・安価に利用できる

・入居一時金がない場合が多い

・入居・退去条件が厳しい

・一部の施設では入居待ちになる場合も

公的施設は、介護度が重い、医療依存度が高い、困窮しているなど特定の条件の方への支援を目的に設置されているため、安価に利用できる分、入居・退去条件が厳しく設定されています。

一方、民間施設は高額ですが、多彩なサービスや特色を持っています。

公的施設の特徴を動画で見る

費用

種別 初期費用 月額
特別養護老人ホーム 0円 6~15万円
介護付き有料老人ホーム 0~数千万円 15~35万円
住宅型有料老人ホーム 0~数千万円 15~35万円
グループホーム 0~数百万円 15~30万円
サービス付き高齢者向け住宅 0~数十万円 5~30万円
介護老人保健施設 0円 9〜20万円
介護医療院
(介護療養型医療施設)
0円 10~20万円
ケアハウス
(軽費老人ホームC型)
30万円 7~13万円
シニア向け分譲マンション 数千万〜数億円 数十万円

多くの老人ホームには入居時に支払う「入居一時金」と、「月額料金」があります。

特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護医療院(介護療養型医療施設)は入居一時金がありません。

有料老人ホームの場合、入居一時金が高額なところも存在します。一方で、近年は「入居一時金」が0円の料金プランを持つ有料老人ホームも増えてきました。0円プランの場合は、月額費用が高くなります。

老人ホーム・介護施設の月額費用

関連記事老人ホームの費用

自立向けか要介護向けか

自立の方が
入居可

住宅型有料老人ホーム

サービス付き高齢者向け住宅

ケアハウス(軽費老人ホームC型)

シニア向け分譲マンション

要支援または
要介護の方が
入居可

特別養護老人ホーム

介護付き有料老人ホーム

グループホーム

介護老人保健施設

介護医療院(介護療養型医療施設)

自立とは要介護認定をされていないお元気な方を指します。要支援、要介護の方が入居可能な施設は、それぞれの施設種別ごとに入居できる介護度の条件があります。

認知症の方が入居できるか

すべての介護施設が、認知症の方の入居を受け入れているわけではありません。

グループホームは認知症ケアの専門スタッフがおり、家庭的な環境で支援を受けながら生活ができます。ただし、医療依存度が高い場合は入居ができず、その場合は特別養護老人ホームや介護付き、あるいは住宅型有料老人ホームが第一の選択肢となります。

サービス付き高齢者向け住宅は、一部の施設で認知症の方への対応を行っています。

施設例
特別養護老人ホーム
介護付き有料老人ホーム
グループホーム
住宅型有料老人ホーム
介護老人保健施設
介護医療院(介護療養型医療施設)
一部のサービス付き高齢者向け住宅

関連記事認知症の方の施設の選び方

看取りが可能かどうか

看取りに対応している施設種別は限られています。

介護医療院(介護療養型医療施設)は、すべての施設で看取り対応を行っています。

それ以外の施設種別では、一部で対応していない施設もありますので、入居を検討している先に確認してください。

施設例
特別養護老人ホーム
介護付き有料老人ホーム
住宅型有料老人ホーム
介護老人保健施設
介護医療院(介護療養型医療施設)
グループホーム

関連記事看取り介護とは?

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介護付き有料老人ホームとは

24時間介護スタッフが常駐。介護度別の定額を払うことで、日常生活に関わる介護サービスを受けながら生活できる。
要介護度5までを受け入れ、看取りまで対応する所もあり終の住処にもなりうる。

定められた基準をクリアし、「特定施設入居者生活介護」と呼ばれるサービスを提供する認可を受けて初めて「介護付き有料老人ホーム」として運営することができます。

要介護1~5の認定を受けた要介護者のみが入居できる「介護専用型」と、自立・要支援と共に要介護の方を対象にした「混合型」があります。

「混合型」の中には、身の回りのことが自分でできる自立状態であることを入居条件としたホームもあります。

費用相場

入居時費用 0〜数千万円
月額費用 15〜35万円

入居金を払うことでその施設を利用できる権利が得られる「利用権方式」をとっているところが多いです。

月額費用の中に介護サービス費が含まれています。介護度による「定額制」のため、介護が多く必要な方にとっては利用しやすい料金体系です。

介護付きホーム 費用

関連記事介護付き有料老人ホームの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
要介護1〜要介護5

要介護1以上を対象とした施設が多いです。また、看取りは一部施設で対応しています。

こんな方に選ばれています

  • 要介護3以上など、比較的介護度が重い方
  • 24時間の見守り、介護が必要な方

関連記事介護付き有料老人ホームとは

住宅型有料老人ホームとは

必要な分だけの介護サービスを受けることができ、比較的介護度が軽くても生活しやすい有料老人ホーム。
介護付きと同等のサービスを提供するところもある。

自立から要介護まで幅広い方が入居できる老人ホームです。

介護付きと同様に食事、清掃・洗濯などの生活支援サービス、医療機関提携・緊急時対応などの健康管理サービスが受けられ、レクリエーション・イベントが行われます。

介護付きとの大きな違いは、介護サービス費が定額制ではない点です。受けたサービスの分だけ支払います。

しかし、介護付き有料老人ホームと一見何も変わらないところもあります。

介護付き有料老人ホームの基準を満たしているものの、「特定施設入居者生活介護」の認可数があらかじめ定められていることから、(総量規制)自治体では認可がおりず、やむを得ず住宅型有料老人ホームとして運営しているところがあるためです。

費用相場

入居時費用 0〜数千万円
月額費用 15〜35万円

費用は、入居時に支払う入居金と、月額利用料がかかります。

介護サービス費は、在宅でサービスを受ける場合と同様に、介護度による支給限度額までは1割~3割負担(収入による)、それを超えると10割負担となります。

関連記事住宅型有料老人ホームの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
自立〜要介護5

看取りは一部の施設で対応が可能です。

こんな方に選ばれています

  • 自立から入居し、要介護になっても住み替えたくない方
  • 片方は要介護、片方は自立でお二人で入居したいご夫婦
  • 介護付き有料老人ホームを検討している方

関連記事住宅型有料老人ホームとは

グループホームとは

65歳以上、要支援2以上の認知症を持つ方が、専門的なケアを受けながら、少人数の家庭的な雰囲気で共同生活できる介護施設です。

施設がある自治体に住民票を持つ方のみ入居できます。

認知症の方は環境の変化によって症状を悪化させることがありますので、会う顔ぶれが変わらない少人数での暮らしは、認知症の方にとって安心できる環境と言えます。

また、家事や身の回りのことで、できる部分は最低限の支援を受けながらご自身で担っていただく場のため、自尊心と認知機能が保たれる暮らしが可能です。

費用相場

入居時費用 0〜数百万円
月額費用 15~30万円

関連記事グループホームの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
要支援2〜要介護5

重介護や医療ケアが必要になった場合は退去しなければならないケースが多いです。一部の施設では看取りまで対応しています。

こんな方に選ばれています

  • 認知症があり、自宅での生活に不安がある方

関連記事グループホームとは

特別養護老人ホームとは

原則、要介護度3以上から入居可能。入浴、食事など日常生活の介助を受けながら暮らすことができる。
月額10〜15万円と比較的安価だが、地域によっては入居待機者が多い。

食事・入浴・排せつ介助などの身体介護、清掃・洗濯など日常的な生活支援、リハビリ、レクリエーションなどの介護サービスを受けることができます。

重度の認知症の方の受け入れも行っています。

看護師は、日中はいますが夜間配置の義務はないため、医療ケアを常時(夜間も)必要とする方の対応は難しく、入居不可となるケースもあります。

入居の順番は申し込み順ではなく、介護度以外に家族状況なども考慮して必要度が点数化され、緊急度の高い方が優先されます。

費用相場

入居時費用 0円
月額費用 6~15万円

入居時費用はかかりません。

特別養護老人ホームの中には、部屋のタイプがユニット型個室の「新型」と従来型個室・多床室からなる「旧型」があり、費用が異なります。

月額費用は「新型」で15万円前後、「旧型」は10万円前後です。

特養の費用負担を軽くする制度

関連記事特別養護老人ホームの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
要介護3〜要介護5

原則、要介護3以上が入居の条件ですが、在宅での介護が困難な要介護1、2の方が特例で入居できる場合もあります。

こんな方に選ばれています

  • 要介護3以上で、自宅での生活が難しくなってきた方
  • 24時間見守りや介護が必要な方

関連記事特別養護老人ホームとは

サービス付き高齢者向け住宅とは

60歳以上から入居が可能な、バリアフリー構造の賃貸住宅です。有資格者の相談員が常駐し、安否確認と生活相談サービスを受けられます。

ご自宅とほぼ変わらない自由な生活ができる施設です。現在、多くの企業が運営をしており選択肢が豊富にあります。

原則として部屋の広さは25㎡以上で、高齢者が暮らしやすいよう廊下幅などに規定が設けられています。

一部には「特定施設」としての認可を受けている「介護型サービス付き高齢者向け住宅」も存在します。その場合は、介護付き有料老人ホームと同等のサービスが受けられ、介護度が重い方でも住み続けられます。

費用相場

入居時費用 数十万円
月額費用 5〜30万円

月額の家賃については、周辺の賃貸マンション・アパートの相場に準じています。

関連記事サービス付き高齢者向け住宅の費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
自立〜要介護5 ×

一般的なサービス付き高齢者向け住宅では、介護度が重い方や認知症が進んだ方は暮らし続けられません。

しかし、介護型のサービス付き高齢者向け住宅であれば重介護度、認知症の方にも対応しており、看取りを行っている場合も。受け入れ可能な状態は施設により異なるため、問い合わせてみることをおすすめします。

こんな方に選ばれています

  • 身の回りのことは大体一人でできるが、一人暮らしが不安になってきた方
  • 介護度が軽く、自宅とあまり変わらない暮らしをしたい方

関連記事サービス付き高齢者向け住宅とは

関連記事有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の違い

シニア向け分譲マンションとは

主に自立、あるいは要支援の高齢者を対象にしたバリアフリーの分譲マンションです。
家事援助サービスがある、温泉やプールがあるなど、サービスや共用設備はマンションによりさまざまです。

介護サービスは付帯サービスとして含まれていません。介護が必要になった場合は、在宅介護サービスを利用します。

費用相場

入居時費用 数千万〜数億円
月額費用 数十万円

通常のマンションと同じく、毎月、管理費や修繕積立金の支払いが発生します。付帯するサービスに応じて管理費が上がります。

分譲形式のため、物件を売却、相続、あるいは賃貸に出すことも可能です。

関連記事シニア向け分譲マンションの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
自立〜要支援2 × ×

特定の伝染病の疾患がないこと、身元引き受け人がいるなど、独自の入居条件を設定しているところもあります。

自己所有物件なので身体状況により退去を迫られることはありません。しかし介護度が重くなった場合は、専門的なケアを受けるために、有料老人ホーム等へ転居する可能性があります。

こんな方に選ばれています

  • 資金に余裕があり、介護に限らず生活のサポートを受けながら暮らしたい方
  • 相続や売却を視野に入れ資産として所有したい方

関連記事シニア向け分譲マンションとは

介護老人保健施設とは

病院と自宅の中間的な位置づけで、退院後すぐで在宅生活が難しい要介護1以上の方が入居し、在宅への復帰を目指す介護保険施設です。

食事・入浴・排せつなどの身体介護、医師・看護師による医療的管理、理学療法士などによるリハビリテーションなどが提供されます。

在宅復帰を前提としているので、入居期間は原則3~6ヶ月ですが、例外もあります。

費用相場

入居時費用 0円
月額費用 9~20万円

4人部屋だと月額9~12万円前後ですが、2人部屋・個室の場合に特別室料がかかります。

関連記事介護老人保健施設の費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
要支援1〜

認知症の方でも入居が可能で、認知症専門棟がある施設も。看取りは、施設によって可否が異なります。

こんな方に選ばれています

  • 退院してすぐに自宅で生活することが難しい方

関連記事介護老人保健施設とは

介護医療院(介護療養型医療施設)とは

介護度が重い方へ、充実した医療的ケアとリハビリを提供する施設です。医療法人が運営しており、医師、看護師の人員配置が手厚いのが特徴です。

介護医療院とは、2017年度に廃止することが決定した「介護療養型医療施設」の主な転換先として登場した施設種別です。介護療養型医療施設よりも「生活の場」としての側面が強い施設です。

費用相場

入居時費用 0円
月額費用 10万~20万円

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
要支援1〜要介護5

こんな方に選ばれています

  • たん吸引、カテーテル、経鼻経管栄養など医療的ケアが必要で、介護度が重い方

関連記事介護医療院とは

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ケアハウスとは

60歳以上で、自宅での自立した生活に不安がある方を対象とした施設です。低所得者の費用負担が軽いのが特徴です。

主に自立の方を受け入れる一般型ケアハウスと、介護度が重くなっても住み続けられる介護型ケアハウスが存在します。

費用相場

入居時費用 30万円
月額費用 7〜13万円

上記は一般型ケアハウスの費用相場です。介護型の場合は、これより高額となり、入居時費用が数百万円、月額が20万円程度かかる施設もあります。

関連記事ケアハウスの費用

受け入れ体制

入居可能な介護度 認知症 看取り
自立〜 × ×

一般型ケアハウスの場合は、認知症や看取りへの対応は行っていないことがほとんどです。介護型の場合は認知症の方も入居が可能で、看取りも行っている場合があります。

こんな方に選ばれています

  • 身の回りのことはほとんどできるが、自宅でひとり暮らしを続けることが不安な低所得の方

関連記事ケアハウスとは

まとめ

老人ホームは、種別によって費用、受け入れ条件、特徴が様々です。また、同じ施設種別でも「介護型」と「一般型」に分かれていることもあり、違いは複雑になっています。

「適した施設を、素早く探したい」、「どちらが良いのか迷っている」など、困ったら老人ホーム探しの専門家に相談することもおすすめです。

LIFULL 介護ではLINEやお電話でのご相談を承っております。ぜひご活用ください。

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この記事の制作者

小菅 秀樹

監修者:小菅 秀樹(LIFULL介護 編集長/介護施設入居コンサルタント)

介護施設の入居相談員として首都圏を中心に300ヶ所以上の老人ホームを訪問。1500件以上の入居相談をサポートした経験をもつ。入居相談コールセンターの管理者を経て現職。「メディアの力で高齢期の常識を変える」を掲げ、介護コンテンツの制作、セミナー登壇。YouTubeやX(旧Twitter)で介護の情報発信を行う。

プロフィール詳細LIFULL senior

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