訪問リハビリテ―ションの対象者や費用など特徴を解説

「訪問リハビリテーション」とは、主治医が必要と判断した要介護者の自宅に、理学療法士や作業療法士または言語聴覚士などのリハビリ専門職が訪問し各種の機能訓練を提供するサービスです。

サービスを利用する高齢者の心身機能の維持・回復や、日常生活の自立を目指したリハビリテーションを提供しています。

このページでは訪問リハビリテーションの特徴やメリット・デメリット、費用について詳しく解説します。

なお、リハビリの専門職が自宅に訪問するサービスとしてはよく似たものに「訪問看護」というサービスがあります。どちらもサービス内容に大きな差はありません。派遣される専門職がどこから来るかで名称が変わってきます。

「訪問看護ステーション」から派遣される場合は「訪問看護」。病院、診療所、介護老人保健施設などから派遣される場合は「訪問リハビリテーション」となります。

訪問リハビリテーションの特徴

注目される高齢者のリハビリテーション

リハビリテーションとは、病気や怪我などによって障害を負った人が、元通りの生活を送るための訓練を行うものとされる傾向があります。

しかし特に高齢者のリハビリテーションでは、運動機能や栄養状態といった身体機能の改善だけを目指すのではなく、生きがいや自己実現を支援し、生活の質(QOL)の向上が目的となっています。

現在では、生活の活性化と社会性の獲得を前提とした「活動する・社会参加する」ことに重点を置いたものが主流になっています。

その理由としては、高齢化が進み医療費や介護給付費が増大していることから「健康寿命延伸」「予防医療・介護」が重要視されるようになったことが挙げられるでしょう。

訪問リハビリテーションでできること

訪問リハビリテーションでは下記のことができます。

訪問リハビリで行うこと
内容 詳細
病状の観察 バイタルチェック(体温、脈拍、呼吸、血圧測定等)
身体的病状の観察
精神面の健康状態の確認
介助者の健康状態の確認
心身トラブルの再発予防と回復期間の見立て
身体機能の改善 身体機能(筋力、柔軟性、バランス等)の維持、改善
痛みの評価と物理療法等の疼痛緩和
摂食嚥下機能やコミュニケーション機能の改善
日常生活の指導・助言 ADL(日常生活動作)指導
福祉用具または補装具、住宅改修など環境面の評価と相談
他の介護サービススタッフに対するケア方法の助言・指導
QOL(生活の質の向上)や趣味、社会参加促進のための助言
介護相談、家族支援 療養生活上の相談、家族への介護指導、精神的な支援
福祉制度利用の助言、相談
ケアマネジャーとの連携

訪問リハビリテーションの対象者は?

訪問リハビリの対象となる人
●要介護1以上(要支援1以上)
※要支援(1~2)の方は介護予防訪問リハビリテーションの対象となります
※40~64歳の方でも特定疾病により介護認定が下りていれば利用可能です
●主治医から「訪問リハビリテーションが必要」と認められている方

利用するタイミング

どんな時に利用すればいい?

訪問リハビリテーションは自宅にリハビリの専門職が訪問することに意味があり、下記のような場合に利用されています。

こんな時に訪問リハビリを検討しましょう
・リハビリを受けたいが、寝たきりのため通いのサービスを利用するのは難しい
・リハビリを受けたいが、本人が通いのサービスに行くことを拒否する
・短時間でも良いので個別の機能訓練を受けたい
・自宅の環境に即した、実践的な機能訓練を受けたい
・家族やその他の支援者に身体介助の方法を指導してほしい

状態が改善されても、高齢者は加齢とともに身体機能が衰えていきますので、リハビリテーションを続けて機能の維持を図りましょう。

訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションの併用は可能ですので、他の利用者と交流を図りながら機能訓練ができる通所サービスの利用も併せて検討すると良いでしょう。

利用頻度と所要時間

訪問リハビリテーションの利用頻度は、ケアマネジャーが作成するケアプランに基づいた日数となりますが、1回20分・週6回まで(1回40分であれば週3回まで)と限度時間・回数が設けられています。

リハビリの専門職が自宅に訪問してくれる

訪問リハビリテーションでは、下記のリハビリ専門職が病院や介護老人保健施設から派遣され、自宅に訪問してくれます。

理学療法士(PT:Physical Therapist)
体操や運動、マッサージなどによって、日常生活に必要な基本動作を行う機能の維持・回復を図ります。
作業療法士(OT:Occupational Therapist)
家事や手芸・工作など日常生活における作業動作を通じて、心身の機能や社会適応力の維持・回復をはかります。
言語聴覚士(ST:Speech-Language-Hearing Therapist)
発声や発語などの言葉の訓練、嚥下の機能訓練などを行います。

訪問リハビリと通所リハビリ(デイケア)の違いとは

訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションの大きな違いは、機能訓練を行なう場所で、訪問リハビリは利用者の自宅で、通所リハビリは施設・事業所の中で行なわれます。

また、通所リハビリテーションには、機能訓練を行なう目的で他の要介護高齢者も集まりますので、集団で行う機能訓練も提供されます。

それぞれ下記のようなメリット・デメリットがありますので、本人の状態や意向に沿ったサービスを選びましょう。

訪問リハビリと通所リハビリ(デイケア)のメリット・デメリット
メリット デメリット
訪問リハビリテーション

・個別で機能訓練が受けられるため、きめ細かく配慮してもらえる
・自宅での日常生活に沿った機能訓練を受けられる
・利用者のペースで機能訓練を受けることができる

・機器などは使えず、機能訓練の手段が限定される
・他の利用者と交流することができない
・入浴や食事などのサービスを受けられない

通所リハビリテーション
(デイケア)

・専用の機器など、機能訓練を受けるための環境が整っている
・集団機能訓練を通じて他の利用者と交流する機会があり、引きこもり解消にもつながる
・食事や入浴などのサービスを受けられる

・訪問リハビリテーションに比べると、個々の利用者への配慮や個別メニューに限界がある
・車椅子への移乗や自宅内での移動など、日常生活に沿った機能訓練を受けることができない
・退院直後など体力が回復するまでは、利用者の肉体的な負担が大きい

訪問リハビリテーション(要介護1~5)費用の目安(1割負担の場合)
費用 内訳 自己負担
基本料金 307円/1回(20分)
加算料金 サービス提供体制強化加算(Ⅰ)
※勤務数7年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合
6円/回
短期集中リハビリテーション実施加算
※退院・退所または認定日から3ヶ月以内
200円/日
リハビリテーションマネジメント加算
※計画書の定期的な評価・見直し、ケアマネジャーを通じて他の居宅サービス従業者との連携を図るなど
180~483円/月
移行支援加算
※社会参加(通所介護や通所リハビリへの参加など)が維持できる体制
17円/日

介護予防訪問リハビリテーション(要支援1・2)費用の目安(1割負担の場合)
費用 内訳 自己負担
基本料金 307円/1回(20分)
加算料金 サービス提供体制強化加算
※勤務数7年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合
6円/回
短期集中リハビリテーション実施加算
※退院・退所または認定日から3ヶ月以内
200円/日

要介護高齢者が利用する訪問リハビリテーションは、介護保険の適応となります。

対象者にならない40歳未満の方や40~64歳で特定疾病に該当しない方、もしくは65歳を超えても介護認定をお持ちでない方が訪問リハビリテーションを利用する場合は医療保険の適応となります。

なお、訪問看護ステーションからリハビリ専門職が派遣される訪問看護では、ガン末期や難病の場合に主治医から「訪問看護特別指示書」が出された場合は、2週間を限度として要介護高齢者であっても医療保険の適応となります。

利用手順

訪問リハビリテーションを利用したい場合は、まず担当のケアマネジャーに相談しましょう。主治医にも訪問リハビリテーションが必要だとする指示書を書いてもらう必要があります。利用手順は下記の通りです

訪問リハビリテーションの利用手順
1.担当のケアマネジャーに相談、事業所を選定する

2.主治医に訪問リハビリテーションを利用したい旨を伝え、診療情報提供書、指示書などの必要書類作成を依頼する

3.訪問リハビリテーション事業者と契約

4.訪問リハビリテーション事業所の医師を含める専門職が、主治医の指示書等を参考にしながらリハビリテーション計画書を作成する。ケアマネジャーはケアプランに組み入れる。

5.利用開始

訪問リハビリテーションの課題

訪問リハビリテーションの最大の課題は、他の介護サービスを提供する職種との連携と言えるでしょう。

生活動作のすべてが本人の自立や生活課題の解決につながるようにするためには、それぞれのサービスにおいても目的を共有し役割を果たす体制が必要です。

その体制を強化する目的でリハビリテーションマネジメント加算が制定されています。

また、診療情報を共有できるITシステム導入などのインフラ整備も不可欠でしょう。

まとめ

訪問リハビリテーションは、自宅で活動的に過ごすことを支援するサービスで、寝たきりにならないことを目標としていましたが、現在では、例えば「料理ができるようになりたい」「買い物に行って自分で食材を選びたい」など本人のやりたいことを目標に掲げ、自立支援にとどまらず社会参加を目指す方向性にあります。

その実現には気持ちを自宅の外に向けることが不可欠で、他者との交流も重要なものとなります。

そのためにも、通所リハビリ(デイケア)や通所介護(デイサービス)などの自宅以外に行くサービスの導入も併せて考え、社会との接点を増やす努力をして行くべきでしょう。

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イラスト:安里 南美

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この記事の制作者

武谷 美奈子

著者:武谷 美奈子(シニアライフ・コンサルタント)

学習院大学卒 福祉住環境コーディネーター 宅地建物取引士
これまで高齢者住宅の入居相談アドバイザーとして約20,000件以上の高齢者の住まい選びについての相談を受ける。 「高齢者住宅の選び方」「介護と仕事の両立」等介護全般をテーマとしたセミナーの講師をする傍ら、テレビ・新聞・雑誌などでコメンテーターとして活躍。 また日経BP社より共著にて「これで失敗しない!有料老人ホーム賢い選び方」を出版。

高畑 俊介

監修者:高畑 俊介(介護支援専門員/介護福祉士)

特別養護老人ホーム職員、通所介護事業所の相談員などを経て、現在は居宅介護支援事業所の管理者。業界13年目。現役のケアマネジャーとして業務するかたわら、フリーランスとしても開業。WEBライティング、介護事業所向けコンサルティング、Youtube生配信、広告デザイン(ブランディング)などの事業を受注。各種SNSでは介護業界を明るくするための発信活動を続けている

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