訪問リハビリテ―ションとは

「訪問リハビリテーション(以下、訪問リハビリ)」とは、主治医が必要と判断した要介護者の自宅に、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職が訪問しリハビリテーションを提供します。

サービスを利用する高齢者の心身機能の維持・回復や、日常生活の自立を目指したリハビリを提供しています。

このページでは訪問リハビリの特徴やメリット・デメリット、費用について詳しく解説します。

訪問リハビリの特徴

注目される高齢者のリハビリ

本来リハビリは、病気や怪我などによって障害を負った人が、元通りの生活を送るための訓練を行うものですが、高齢者のリハビリは、元通りの状態に戻すというよりは、動けない・動かさないこと(廃用性)からの機能低下防止や身体面・精神面の活動性の向上が目的です。現在では、生活の活性化と社会性の獲得・社会参加とさらに「活動する・社会参加すること」に重きを置いたものになっています。

その理由としては、高齢化が進み医療費や介護費が増大していることから「健康寿命延伸」「予防医療・介護」が重要視されるようになったことが挙げられるでしょう。

訪問リハビリでできること

訪問リハビリでは、下記のことができます。

訪問リハビリで行うこと
内容 詳細
病状の観察 バイタルチェック(体温、脈拍、呼吸、血圧測定等)
病状の観察や助言
精神面の健康状態の確認と助言
介助者の健康状態の確認と助言
再発予防と予後予測
身体機能の改善 身体機能(筋力、柔軟性、バランス等)の維持、改善
痛みの評価と物理療法等の疼痛緩和
摂食嚥下機能やコミュニケーション機能の改善
日常生活の指導・助言 ADL(日常生活動作)指導
福祉用具または補装具、住宅改修の評価と相談
QOL(生活の質の向上)や趣味、社会参加促進のための助言
介護相談、家族支援 療養生活、家族への介護指導、精神的な支援
福祉制度利用の助言、相談

訪問リハビリの対象者は?

訪問リハビリの対象となる人
●要介護1以上(要支援1以上)
※要支援(1~2)の方は介護予防訪問リハビリテーションの対象となります
※40~64歳の方でも特定疾病により介護認定が下りていれば利用可能です
●主治医から「訪問リハビリテーションが必要」と認められている方

利用するタイミング

どんな時に利用すればいい?

訪問リハビリは自宅にリハビリの専門職が訪問することに意味があり、下記のような場合に利用されています。

こんな時に訪問リハビリを検討しましょう
・リハビリを受けたいが、寝たきりのため通うのは難しい
・リハビリを受けたいが、本人がデイケアに行くことを拒否する
・個別のリハビリをもっと受けたい
・自宅でリハビリをしたいけど、安全に行いたい
・身体介助の方法を指導してほしい
・訪問サービスを入れて見守りを強化したいが、せっかくならリハビリを入れて活動させたい

状態が改善されても、高齢者は加齢とともに身体機能が衰えていきますので、リハビリを続けて維持を図りましょう。訪問リハビリと通所リハビリの併用は可能ですので、他の利用者と交流を図りながらリハビリができる通所リハビリ(デイケア)の利用も検討すると良いでしょう。

利用頻度と所要時間

訪問リハビリの利用頻度は、ケアマネジャーが作成するケアプランに基づいた日数となりますが、1回20分・週6回まで(1回40分であれば週3回まで)と限度時間・回数が設けられています。

リハビリ専門職が自宅に訪問してくれる

訪問リハビリでは、下記のリハビリ専門職が病院や介護老人保健施設から派遣され、自宅に訪問してくれます。

訪問リハビリでは、下記のリハビリ専門職が病院や介護老人保健施設から派遣され、自宅に訪問してくれます。

理学療法士(PT:Physical Therapist)
体操や運動、マッサージなどによって、日常生活に必要な基本動作を行う機能の維持・回復を図ります。
作業療法士(OT:Occupational Therapist)
家事や手芸・工作など日常生活における作業動作を通じて、心身の機能や社会適応力の維持・回復をはかります。
言語聴覚士(ST:Speech-Language-Hearing Therapist)
発声や発語などの言葉の訓練、嚥下の機能訓練などを行います。

訪問リハビリと通所リハビリ(デイケア)の違いとは

訪問リハビリと通所リハビリの大きな違いは、リハビリを行なう場所で、訪問リハビリは利用者の自宅で、通所リハビリは施設で行ないます。また、通所リハビリには、リハビリを行なう目的で他の要介護高齢者も集まりますので、集団で行うリハビリも提供されます。
それぞれ下記のようなメリット・デメリットがありますので、本人の状態に沿ったサービスを選びましょう。

訪問リハビリと通所リハビリ(デイケア)のメリット・デメリット
メリット デメリット
訪問リハビリ

・個別でリハビリが受けられるため、きめ細かく配慮してもらえる
・自宅での日常生活に沿ったリハビリを受けられる
・利用者のペースでリハビリを受けることができる

・リハビリ機器などは使えず、リハビリの手段が限定される
・他の利用者と交流することができない
・入浴や食事などのサービスを受けられない

通所リハビリ
(デイケア)

・専用のリハビリ機器など、リハビリを受けるための環境が整っている
・集団リハビリを通じて他の利用者と交流する機会があり、引きこもり解消にもつながる
・食事や入浴などのサービスを受けられる

・訪問リハビリに比べると、個々の利用者への配慮や個別メニューに限界がある
・車椅子への移乗や自宅内での移動など、日常生活に沿ったリハビリを受けることができない
・退院直後など体力が回復するまでは、利用者の肉体的な負担が大きい

 

訪問リハビリテーション(要介護1~5)費用の目安(1割負担の場合)
費用 内訳 自己負担
基本料金 302円/1回(20分)
加算料金 サービス提供体制強化加算
※勤務数3年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合
6円/回
短期集中リハビリテーション加算
※退院・退所または認定日から3ヶ月以内
200円/日
リハビリテーションマネジメント加算Ⅰ
※計画書の定期的な評価・見直し、ケアマネジャーを通じて他の居宅サービス従業者との連携を図る
60円/月
    リハビリテーションマネジメント加算Ⅱ
※3ヶ月に1回以上のリハビリテーション会議を開催し、ケアマネジャーを通じて他の居宅サービス従業者との連携を図る
150円/月
社会参加支援加算
※社会参加(通所介護や通所リハビリへの参加など)が維持できる体制
17円/日

 

介護予防訪問リハビリテーション(要支援1・2)費用の目安(1割負担の場合)
費用 内訳 自己負担
基本料金 302円/1回(20分)
加算料金 サービス提供体制強化加算
※勤務数3年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合
6円/回
短期集中リハビリテーション加算
※退院・退所または認定日から3ヶ月以内
200円/日
訪問介護計画書作成における必要な指導・助言 300円/3ヶ月

要介護高齢者が利用する訪問リハビリは、介護保険適応となります。対象者にならない40歳未満の方や40~64歳で特定疾病に該当しない方が訪問リハビリを利用する場合は医療保険適応となります。
なお、訪問看護ステーションからリハビリ専門職が派遣される訪問看護では、厚生労働大臣が定める疾病の場合は要介護高齢者であっても医療保険適応となります。

利用手順

訪問リハビリを利用したい場合は、まず担当のケアマネジャーに相談しましょう。主治医にも訪問リハビリが必要だとする指示書を書いてもらうことが必要です。利用手順は下記の通りです

訪問リハビリの利用手順
1.担当のケアマネジャーに相談、訪問リハビリ事業所を決める

2.主治医に訪問リハビリを利用したい旨を伝え、診療情報提供書、リハビリ指示書などの必要書類作成を依頼する

3.訪問リハビリ事業所と契約

4.訪問リハビリ事業所の医師が、主治医のリハビリ指示書等を参考にしながらリハビリ計画書を作成。ケアマネジャーはケアプランに組み入れる。

5.利用開始

訪問リハビリの課題

訪問リハビリの最大の課題は、他の介護サービスを提供する職種との連携と言えるでしょう。生活動作のすべてがリハビリにつながるようにするには、それぞれのサービスにおいても目的を共有し役割を果たす体制が必要です。その体制を強化する目的でリハビリテーションマネジメント加算が制定されていますが、診療情報を共有できるITシステム導入などのインフラ整備も不可欠でしょう。

まとめ

訪問リハビリは、自宅で活動的に過ごすことを支援するサービスで、寝たきりにならないことを目標としていましたが、現在では、例えば「料理ができるようになりたい」「買い物に行って自分で食材を選びたい」など本人のやりたいことを目標に掲げ、自立支援にとどまらず社会参加を目指す方向性にあります。
その実現には気持ちを自宅の外に向けることが不可欠で、他者との交流も重要なものとなります。そのためにも、通所リハビリ(デイケア)や通所介護(デイサービス)などの自宅以外に行くサービスの導入も考え、社会との接点を増やす努力をして行くべきでしょう。

著者

武谷 美奈子

武谷 美奈子(シニアライフ・コンサルタント)

学習院大学卒 福祉住環境コーディネーター 宅地建物取引士
これまで高齢者住宅の入居相談アドバイザーとして約20,000件以上の高齢者の住まい選びについての相談を受ける。 「高齢者住宅の選び方」「介護と仕事の両立」等介護全般をテーマとしたセミナーの講師をする傍ら、テレビ・新聞・雑誌などでコメンテーターとして活躍。 また日経BP社より共著にて「これで失敗しない!有料老人ホーム賢い選び方」を出版。

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