福祉用具をレンタルするときに知っておきたいこと

公的介護保険が利用できる「車いす」や「介護ベッド(特殊寝台)」などの福祉用具は、要介護者の状態の軽減や悪化を防ぎ、介護者の負担を軽減するためのものです。

介護保険を利用して、多くの種類の福祉用具をレンタルもしくは購入することができます。

このページでは、介護保険でレンタルできる福祉用具について詳しく解説します。

福祉用具の役割

足腰に障害があっても、車いすがあることにより自宅で自立した生活を続けられ、外出も可能になります。

サイドレールが付いている介護ベッドがあれば、ベッドから落ちる危険を防ぐことができ、介護者の心配も少なくなります。

福祉用具とは、要介護者や要支援者が在宅で安心した暮らしを送ることができ、介護者の負担が軽減されるために利用する用具のことです。

福祉用具は、種類や性能によって、一般購入商品、一般レンタル可能商品、介護保険購入商品、介護保険レンタル商品として利用することができます。

このうち介護保険のレンタル商品と購入商品は、それぞれ用具の種目で分かれます。

消毒やメンテナンス管理をすればレンタル可能な車いすや介護ベッド(特殊寝台)など13種目の福祉用具は「福祉用具貸与サービス」(介護保険レンタル)として提供されています。

介護保険で福祉用具をレンタルする

介護保険でレンタルできる福祉用具は、全部で13種目です。但し、それぞれの種目に適用基準が設けられており、レンタル可能な福祉用具はその基準に合ったものに限られます

また、要支援及び要介護1の人がレンタルできる対象用具は一部のみとなります。

レンタル料金は原則として月額設定になっており、ほかの介護サービスと同様に介護保険が適用され、利用者は費用の1割~3割(所得に応じて変動)の自己負担で用具を借りることができます。

例えば、月額レンタル料5,000円の車いすをレンタルする場合は、1割負担の利用者にかかる費用は1ヶ月500円で、2割負担の利用者は1,000円となります。

レンタルの対象となる13種目の福祉用具

対象介護度:要介護2~5

車いす
自走用・介助用車いす、電動車いす・電動四輪車
車いす付属品
車いすクッション、姿勢保持用品、電動補助装置など車いすと一体的に使用されるもの
特殊寝台(介護用ベッド)
サイドレール(ベッド柵)付き又は取り付け可能なベッドで、背上げ又は脚上げ機能、もしくは高さ調整機能が付いたもの
特殊寝台付属品
マットレス、サイドレール、立ち上がりをサポートするL字型ベッド柵など特殊寝台と一体的に使用されるもの
床ずれ防止用具
体圧分散効果をもつ床ずれ防止用の静止型マットレス、エアマットレス、ウォーターマットレス
体位変換器
起き上がり補助装置、寝返り介助パッドなど要介護者の体位を容易に変換できる機能があるもの
認知症老人徘徊感知機器
認知症外出通報システム、離床センサーなど
移動用リフト
自力または車いすなどでの移動が困難な人のための工事不要の移動用リフト、バスリフトなど

対象介護度:要支援1,2、要介護1~5

手すり
工事不要で設置できる手すり、任意の場所に置いて使用できる手すりなど
スロープ
段差解消のための工事不要の設置・撤去できるものやスロープなど
歩行器
歩行を補う機能と移動時に体重を支える構造をもつ固定型歩行器や四輪歩行車など(シルバーカーは対象外)
歩行補助つえ
サイドウォーカー、松葉づえ、多脚杖(3~4本の脚)、ロフストランド・クラッチなど(一脚杖のステッキ(T字杖)などは対象外)
自動排泄処理装置
ベッドに寝たままの状態で排せつを処理する装置で、排尿、排便をセンサーで感知し、吸引・洗浄・乾燥を自動的に行う(レンタル対象は本体のみ)

※対象介護度・・・尿のみ吸引:要支援1,2、要介護1~5。尿と便を吸引:要介護4・5

軽度者への「例外給付」とは

上記の表のうち対象介護度に条件がある福祉用具についても、例外的にレンタルが可能になる場合があります。

対象介護度に合致しない軽度者であっても、医師の意見に基づき福祉用具の利用対象像(下記のいずれか)に該当すると判断され、保険者である市区町村が特に必要と認めた場合です。これを「例外給付」といいます。

軽度者の利用状態イメージ
1.疾病などにより状態が変動しやすく、日または時間帯によって頻繁にその福祉用具が必要となる人

2.がんの末期などの疾病などにより状態が急速に悪化し、短期間のうちに確実にその福祉用具を必要となることが見込まれる人

3.疾病などにより身体への重大な危険性または症状の重篤化の回避など、医学的判断からその福祉用具が必要と認められる人

「例外給付」を利用する場合は、ケアマネジャーに相談のうえ、保険者である市区町村に届出を行います。

福祉用具はどこでレンタルするのか

「福祉用具貸与サービス」を提供できるのは、都道府県または市区町村の指定を受けた「福祉用具貸与事業者」のみです。

指定事業者には、専門知識をもった「福祉用具専門相談員」が配置されていて、利用者の体調や環境に合わせた福祉用具の選択をサポートしてくれます。

事業者を選ぶには、まずケアマネジャーに相談することから始めます。既に心当たりの事業者があるときも、ケアマネジャーを通しましょう。

また、福祉用具を選ぶ際は、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員だけでなく、利用者の状態に応じて、医師、看護師、理学療法士などのアドバイスも受けながら、適切な用具を選ぶようにします。

レンタルまでの流れ

福祉用具をレンタルするまでの流れは次のとおりです。

福祉用具の利用手順
STEP1 ケアマネジャーまたは地域包括支援センターに相談

STEP2 ケアプランを作成し、福祉用具貸与事業者を選定

STEP3 福祉用具専門相談員が利用者宅を訪問し、用具を選定・提案

STEP4 事業者が用具を納品し、利用者の適合状況を確認

STEP5 用具を決定、利用者と福祉用具貸与事業者が契約

STEP6 レンタル・サービス開始

STEP7 福祉用具専門相談員による定期的なメンテナンス及びアフターサービス(用具の変更も可能)

福祉用具はレンタルより購入した方がお得?

レンタルした場合と、購入した場合で費用を比べてみると……?

介護保険では、レンタルできる福祉用具と購入できる福祉用具は区別されています。

例えば、介護保険で車いすはレンタルできますが、購入はできません。車いすを購入したい場合は一般購入になるため全額自費(保険適用外)になります。

それでも福祉用具を長期間使用するのなら、レンタルするよりも購入した方が安くなるのではないか?といった疑問の声を聞くことがあります。介護保険でレンタルした場合と一般購入した場合の価格を比較してみましょう。

一例として、一般購入額128,000円(定価)の標準型の自走車いすは、介護保険でレンタルすると月額500円程度(自己負担1割の場合)になります。

従って、レンタル料金256ヶ月分で一般購入額に到達します。256カ月は21年以上ですから、レンタルできる福祉用具は、購入するよりも安くなるという判断ができると思います。

福祉用具は定期的なメンテナンスが必要

しかし、福祉用具は使用中に不都合があったり、利用者の身体の状態に変化があったりしたときは、調節や選び直しをして常に利用者の身体に合うものを使用しなければなりません。

福祉用具専門相談員はそのために利用者宅に訪問し、定期的にメンテナンスを行い、利用者に不都合がないかどうかを確認することが義務付けられています。そして不都合があれば、用具を取り換えることになっています。

福祉用具相談員のアドバイスで最適な用具選びを

インターネットやホームセンターなどで、車いすなどが安価に売られていることがあります。

しかし、要介護者の福祉用具は毎日使うものであり、事故などのないよう福祉用具専門相談員のアドバイスを基に最適なものを選ぶ必要があります。

また、高齢の要介護者は、状態の変化や体格の変化が起こる可能性が大きいため、例えば同じ車いすをずっと使用する事例のほうが少ないといえるでしょう。

こうしたことから、安全面からも、選び直しが可能という面でも、レンタルできる福祉用具はレンタルした方がよいといえます。

ただし、介護保険の適用基準の用具では合わず、特別にオーダーメイドなどで作らなければならない心身の状態や生活環境がある場合は、高額になっても自分用の車いすなどを購入される人もいます。

まとめ

心身の機能が低下した高齢者であっても、福祉用具を適切に利用することにより、自立した日常生活を送ることができます。

また、福祉用具は介護者の負担を軽減します。このように、福祉用具は介護する家庭の生活の質を改善してくれるものです。

介護が始まって福祉用具をすぐに利用しなくても、どんな用具があるのかを知っておくと、介護生活の安心感につながると思います。

そのためにも、ケアマネジャーに福祉用具のパンフレットをもらって見ておくとよいと思います。また、市区町村や地域のイベントなどで福祉用具展示会が行われた時は、出かけてみることをお勧めします。

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監修者

森 裕司 株式会社HOPE代表
介護支援専門員、社会福祉士、精神保健福祉士、障がい支援専門員
医療ソーシャルワーカーを11年間経験後、ケアマネジャーとして相談援助をする傍ら、医療機関でのソーシャルワーカーの教育、医療・介護関連の執筆・監修者としても活動。企業の医療・介護系アドバイザーとしても活躍中。

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