【はじめての方へ】訪問看護とは？サービスの内容や利用条件、費用をまとめて紹介

訪問看護とは

訪問看護とは看護師などの医療関係者が自宅に訪問して、主治医の指示に基づき、療養上必要な世話や医療行為を行う看護サービスです。厚生労働省によると、令和元年6月時点で訪問看護の利用者数は約55万人に上り、訪問看護の利用者数は年々増加しています。

ちなみに訪問看護と似たような言葉に在宅看護や訪問介護などがありますが、違いは以下のとおりです。

それぞれ利点が異なるので、利用サービスを選定する際はよく検討する必要があります。在宅看護については「在宅介護サービスの種類と特徴」で、訪問介護に関しては「訪問介護とは？サービスの利用方法と費用」でそれぞれの特徴を解説しているので、あわせてご確認ください。

訪問看護で受けられるサービス内容

訪問看護では、以下のようなサービスを受けられます。

• 身体の清拭、洗髪、入浴介助、食事や排泄などの介助・指導
• 病気や障害の状態、血圧・体温・脈拍などのチェック
• 医師の指示による医療処置
• 医療機器の管理：在宅酸素、人工呼吸器などの管理
• がん末期や終末期などでも、自宅で過ごせるよう適切なターミナルケア
• 床ずれ防止の工夫や指導、床ずれの手当て
• 拘縮予防や機能の回復、嚥下機能訓練等の在宅リハビリテーション
• 認知症による事故防止など、認知症介護の相談・工夫をアドバイス
• ご家族等への介護指導・相談
• 低栄養や運動機能低下など介護予防のアドバイス

訪問看護は、すでに介護を受けている人の状況悪化により、ケアマネジャーから患者の主治医に相談してスタートするケースがほとんどです。また、病気や障害を持ちながら在宅療養する方は、介護保険・医療保険を使用して訪問看護の利用ができます。

高齢者の場合は、内服管理が必要な認知症の方や、日常生活動作（ADL）が低下しひとりで入浴ができない、あるいは入浴時に病状の観察が必要な方が訪問看護を利用するケースが少なくありません。

その他がん末期や、老衰、疾患による終末期にも自宅で過ごせるよう、医療的ケアを受ける方もいます。

また、ご本人は寝たきりの状態でご家族が介護をしている家庭にも訪問し、褥瘡（じょくそう　※床ずれのこと）の処置や医療機器の管理、在宅でのリハビリテーション、排泄のケア、療養上の指導や栄養相談なども行います。

訪問してくれる人

訪問看護で自宅に訪問にくるのは、地域の病院等の医療機関や訪問看護ステーションや医療機関から派遣される看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの医療従事者です。医療的ケアが必要な場合は看護師が、リハビリテーションが必要な場合は、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士といった具合に、看護内容によって訪問にくる人が異なります。

最終的な判断は患者の主治医が行いますが、支援内容についてまずはケアマネジャーと相談のうえ決めることになります。患者に最適な看護を受けさせるためにも、患者の様子や状況を考慮して依頼する内容を検討しましょう。

訪問看護を受けるには？対象者と相談場所

訪問看護を受けられる対象者は、主治医から訪問看護指示書を受けた、子どもから大人まで、訪問看護を必要とする人すべてです。

訪問看護を希望する場合は、受診している医療機関のほか、地域包括支援センターや訪問看護ステーション、介護保険・障害福祉窓口でも相談可能。近隣の相談場所が分からないという人は、日本訪問看護財団でも相談に乗ってくれるので、1度連絡してみるとよいでしょう。

介護保険または医療保険が適用

訪問看護を受ける際、患者となる人の年齢などの条件により、以下のように介護保険と医療保険のどちらを利用できるかが異なります。

医療保険では、厚生労働省が指定する難病を持つ場合のほか主治医からの「特別訪問看護指示書」や「精神科訪問看護指示書」が出された場合にその適用となります。そのため、まずは担当のケアマネジャーに相談して、主治医の指示を仰ぎましょう。ちなみに上記の保険は併用できません。

患者の状況の変化によって、介護保険から医療保険に、医療保険から介護保険に切り替わります。もし要介護認定を受けていて、医療保険も適用可能な状況にある場合は、介護保険制度が優先されます。

40～64歳の方が訪問看護を受けられる「特定疾病」とは

介護保険が適用される訪問看護を利用できるのは原則「65歳以上」の方です。ただし、40～64歳の方でも下記の特定疾病をお持ちの方は、介護保険適用で訪問看護を受けられます。

訪問看護の訪問頻度

訪問看護の訪問頻度は、対象の保険が医療保険か介護保険かによって下記のように異なります。

訪問回数は利用する方の状態に応じて変わってきますが、がん末期などより頻繁な回数の訪問看護が必要と主治医が判断した場合は、「特別訪問看護指示書」が発行され、週4日以上（回数制限なし）訪問ができます。

ただし、特別訪問看護指示書は14日間有効となりますので、期限の延長時には再発行が必要です。

訪問看護にかかる費用

訪問看護の費用は、訪問時間の長さによって異なります。

新規に訪問看護を利用する場合や、緊急時に利用する場合など、特定の場面で料金の加算が発生します。

また、訪問看護を検討する際、施設への入居も検討することもあるでしょう。下記の図は弊社がおこなった介護施設の入居に関する調査による入居施設の分布を示しています。

※引用元：株式会社 LIFULL senior：「介護施設⼊居に関する実態調査」より

入居する施設にもよりますが、大抵の場合は訪問看護に比べて費用が高額になりやすい傾向にあります。患者本人や本人を取り巻く状況によって利用するサービスを考慮する必要がありますが、訪問看護の場合は看護自体の金額だけで済むため、経済状況なども含めて利用するサービスの検討を行いましょう。

看護の内容による費用目安

訪問看護にはそれぞれの内容で「単位」が定められており、1単位ごとの金額に応じて料金が決定されます。下記は、介護保険を利用して訪問看護を利用する場合の、1単位を10円とした時の料金表です。

実際には地域によって1単位あたりの金額が異なるため、詳しくは利用する訪問看護ステーションに問い合わせてみてください。

訪問看護は公的保険である介護保険、医療保険により自己負担額を軽くすることができます。上記の表にも、介護保険を利用して自己負担が1割になった場合の金額を掲載しました。

介護度別の費用目安

介護保険を利用してさまざまなサービスを受ける場合の、介護度別の自己負担額は以下の通りです。訪問看護も、この限度額内であれば自己負担は1割（所得に応じて2割～3割）になります。

医療保険には月間の支給限度額はありませんが、その方により負担割合が異なります。

• 75歳以上の方は、原則として1割(現役並み所得者の方は費用の3割を負担)
• 70歳以上75歳未満の方は、原則として2割（現役並み所得者の方は費用の2割を負担）
• 70歳未満の方は、原則として3割
• 就学前の方は費用の2割 

※一定時間を超えるサービス、休日や時間外のサービスは差額を負担 
※交通費、おむつ代、ご逝去された場合の処置は自費負担となります

ただし、いずれの保険を利用するにせよその方の介護度や病状、年齢などにより自己負担額や毎月の利用回数、看護師の滞在時間に制限があるため、事前にケアマネジャーや主治医、看護師にご相談ください。
 

費用負担のモデルケース

あるモデルケースを挙げ、かかる費用負担をシミュレーションしてみます。

こちらの方の1月あたりの利用料金を計算すると、以下の通りです。

それぞれのサービスを月に4回とすると、

• デイサービス　9,742x4=38,968円
• 看護師による訪問　8,210x4=32,840円
• 理学療法士による訪問　7,911x4=31,644円

1か月間でかかる料金の合計

3,000+32,840+32,760+31,644=100,244円

自己負担額（1割の場合）

10,024円　（100,244円の1割）

まとめ

在宅療養しながら最期まで家で生活したいという願いは、誰しもがもっているのではないでしょうか。訪問看護はそれを叶える方法のひとつです。

まずは利用する方がどんな療養生活を望んでいるかを把握し、介護が必要であればまず地域包括支援センターへ相談、介護認定を受けておきましょう。

介護保険が適用されれば自己負担は基本的に１割です。ただし介護度により介護保険で負担してもらえる限度額が変わってきますので、注意が必要です。

難病や終末期の場合は主治医に相談をし、医療保険で訪問看護サービスがうけられるかを相談してみましょう。

医療保険適応の場合は、１割〜3割が自己負担になりますが、病気の種類や状態によって変わってきます。詳しくは訪問看護ステーションに確認をしましょう。

大切なのはひとりで悩まず主治医や地域のケアマネジャー、訪問看護師などの協力を得ながら、その方にとって一番良い在宅療養のカタチを見つけていくことです。それには、訪問看護を依頼する事業所の選び方も重要となります。「訪問看護の選び方｜ポイントと注意点を分かりやすく解説」で事業所の選び方を詳しく解説しているので、ぜひこちらも参考にしてみてください

訪問看護は介護保険と医療保険どちらが適用される？

イラスト：安里 南美