【はじめての方へ】訪問入浴介護サービスとは｜利用条件や費用、トラブル事例まで

訪問入浴介護サービスはこんな方におすすめ

訪問入浴介護では、入浴介助はもちろんのこと看護職員による入浴前後の健康チェックも行われるため、次のような方におすすめのサービスです。

入浴は健康な人であっても自分が感じている以上に、体力を消耗します。

入浴介助に慣れていない家族がケアを提供することで、浴室での転倒など思わぬ事故の原因に繋がることもあり、本人・家族ともに大きな負担がかかります。

日々の生活を少しでも負担なく穏やかな気持ちで過ごせるよう、このような訪問入浴介護サービスがあるのです。

訪問入浴介護の利用条件

訪問入浴介護を受けるには次の条件を満たしていなければなりません。

訪問入浴介護の利用を検討している場合は、主治医に入浴許可を貰っておく必要があります。具体的には、入浴してはいけない血圧の数値などを確認することになります。

以上の条件を満たし、ケアマネジャー（要支援の場合は「地域包括支援センター」）に相談した後、ケアプランを作成してもらい、訪問入浴介護の契約を行うことができます。

種類支給限度基準額とは

市町村の判断で、特定の介護サービスに対し利用制限がかけられていることがあります。利用回数を制限した際に提示される基準額を「種類支給限度基準額」といいます。

訪問入浴介護といったサービスは、地域にいくつもあるサービスとは言い難く、住民が公平に利用できるよう配慮する観点から、利用回数に制限が設けられている場合があります。

利用制限については、お住いの市町村窓口にお問い合わせください。

サービス利用・当日の流れ

訪問入浴当日は、看護職員1名以上・介護職員2名以上の計3名以上※（介護予防訪問入浴介護の場合は看護職員1名以上・介護職員1名以上の計2名以上）が訪問入浴専用の浴槽を乗せた「訪問入浴車」でやってきます。浴槽を利用者宅に運び入れ、準備完了です。

※主治医を含めた検討により、介護職員３名だけによるサービス提供も可能とされていますが、その場合は介護報酬が減算され料金が安くなる場合があります。

家庭ではバスタオル・替えのシーツ、水分補給用の飲み物などを用意しておくと良いでしょう。入浴に必要なものは事前に伝えられます。

入浴の流れは一般的に次の通りです。

訪問入浴は、浴槽の設置から片付けまでを利用者のすぐ近くで行います。

浴槽を部屋に運び入れるということで、部屋の広さを心配されている方もいらっしゃるかと思いますが2畳〜3畳ほどあれば可能です。

全身浴・部分浴の違いですが、一般的な湯船につかる入浴を「全身浴」とイメージしてください。

体調変化に応じた柔軟な対応も

全身浴ができない場合は、シャワーなどで体の一部をお湯につけることができます。これを「部分浴」と呼び、洗髪や陰部の洗浄、手・足だけの入浴を楽しむこともできます。

また、体調不良時などはお湯をしめらせたタオルで体を拭く「清拭（せいしき）」に切り替える場合もあり、その日の心身の状況に合わせて変更することができます。この部分浴、清拭への変更については介護報酬が減算され、料金が安くなることもあります。

入浴に使用する水は、一部タンクに入れて持参する場合もありますが、全量を持参することは難しいため基本的には自宅の水道水を使用することになります。

取水、排水の設備が自宅に整っているか事前に確認しておくと良いでしょう。また入浴に使用したお湯は基本的に自宅の浴室・トイレで排水を行います。

サービス内容やスタッフとの相性も大切

こうした訪問入浴の流れは一般的なものですが、サービス事業所によっては入浴後の「保湿ケア」「爪切り」「シーツ交換」などのサービスを行ってくれます。こうしたサービスの有無で事業所を選んでも良いでしょう。

しかし、体に触れるサービスであることから何より大切なのが利用者とスタッフの信頼関係です。利用者とスタッフの相性を考慮することが良い事業所を選ぶために最も必要なことかもしれません。

サービスにかかる費用

訪問入浴の費用は「要介護」「要支援（介護予防訪問入浴介護）」で差が生じるほか、「全身浴」「部分浴」「清拭」でも変わってきます。費用の目安は次の通りです。

※介護保険1割負担の場合の自己負担額です（所得により2～3割負担の場合があります）
※お住いの地域により変動します
※2024年1月2更新

要支援者向けの訪問入浴（介護予防訪問入浴介護）は「要介護にならないため介護予防をする」という目的があり、可能な限り自力で行うことを重視していることから、スタッフの人数も少なく要介護の方よりも費用が抑えられています。

その他にも次のポイントで費用が変わります。

訪問入浴の所要時間

訪問入浴の所要時間ですが、準備から片付けまでを50分前後で行っている事業所が大半です。大まかな内訳は次の通りです。

※入浴後に保湿ケアや爪切りなど行う場合延長することもあります。

訪問入浴のトラブル事例

【事例1】利用者の入浴拒否

利用者の羞恥心や認知症の症状などが原因で、直前になって入浴を拒否してしまうことがあります。

そのため利用者と同性のスタッフを希望される方もいらっしゃいますので、事前に希望を伝えるようにしましょう。

少しでもスムーズに入浴ができるよう「スタッフの性別指定ができるか」「利用者とスタッフの相性は良いか」といったポイントで事業所を選択すると良いでしょう。

【事例2】看護職員は医療行為を行えない

看護職員同伴ということで、医療行為をしてもらえると思う方もいらっしゃるかもしれませんが、訪問入浴介護の看護職員は医療行為ができません。特に「痰の吸引」「摘便」「褥瘡（じょくそう）のケア」といった入浴支援と関連のない医療行為はできません。

できることは「バイタルチェック」「湿布の張り替え」「軟膏の塗布」など、健康状態の確認が中心です。

これはどの事業所でも共通のため、訪問入浴介護を利用する場合はご注意ください。

どうしても医療行為が発生する場合は、別で訪問看護などのサービス導入を検討する必要があります。

まとめ

入浴は人が生活を送る上で大切な行為です。寝たきりの場合や家族だけで介助が困難な場合でも、最低限の負担で入浴できるサービスが訪問入浴介護です。

医療行為は行えなくとも看護職員のサポートがある中で、入浴支援をお願いすることにより、日頃から介護をしている家族の不安も大きく軽減されることでしょう。

まずはケアマネージャー（要支援の場合は地域包括支援センター）に気軽にご相談ください。

訪問入浴サービスとは？わかりやすく説明します！

イラスト：安里　南美