介護が不安な、あなたのたよりに
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認知機能の低下は、将来の死亡リスクを高める因子として知られています。これまで、性別、人種、認知症のタイプなどがその関係性に影響を与える要因として報告されてきました。しかし、「孤立」がこの関係性にどのように影響を及ぼすかについては、これまで明らかにされていませんでした。そこで、東京都健康長寿医療センター研究所は都市部高齢者の疫学データを用いて、「孤立」が認知機能低下と総死亡の関係性にどのように作用するかを調査しました。
孤立については多くの研究が行われていますが、その定義は研究によって様々です。本研究では、「世帯構成（独居か否か）」「社会的ネットワーク（他者との交流頻度）」「社会参加活動（地域活動等への参加状況）」の3つを孤立の指標として取り上げました。これらの指標を用いて、孤立が認知機能低下と死亡の関係性にどのように影響を及ぼすかを調査しました。
調査の結果、認知機能低下は死亡リスクを1.37倍上昇させることが明らかになりました。また、「世帯構成と認知機能低下」および「社会的ネットワークと認知機能低下」には統計学的に有意な交互作用が見られました。さらに詳細な分析の結果、他者との交流頻度が少ない人では、多い人に比べて認知機能低下が死亡に与える影響は強かったことが分かりました。一方、世帯構成別にみると、独居（ひとり暮らし）の人の方が、誰かと同居している人よりもその影響は弱かったことが明らかになりました。
この研究結果は、高齢化が進展する我が国において、認知機能低下者や認知症高齢者への支援やケア体制の構築において、孤立の種類を把握し、十分に考慮すべきであることを示唆しています。"独居"と"希薄なつながり"は、共に孤立の指標として用いられることが多いものの、その働きは正反対であることが分かりました。これらの指標を理解し、それぞれに適した支援を提供することが、高齢者の健康維持にとって重要であることが示されました。
「孤独の健康被害は1日15本の喫煙に相当する」―数年前からよく耳にするようになりました。
近年、孤独が健康にもたらす影響は広く研究されており、意欲の低下、うつ病や不安障害、免疫機能の低下、感染症リスク、そして認知症にも影響する事が分かってきました。
昨年11月に世界保健機関（WHO）は、「孤独は切迫した健康上の脅威」と位置づけ、専門の委員会が発足されるほど深刻なものとなっています。
認知症予防において、他者とのコミュニケーションは重要な要素の一つと言われています。例えば家族との会話、近隣住民や地域団体との関わり、イベントへの参加などは、認知機能の維持に役立つと広く認識されています。
しかし、実際には交流機会がほとんどない高齢者も多いことでしょう。そのため、高齢者の社会的孤立を防ぐための支援ネットワークを整備することが、認知症予防において重要な役割となりそうです。
東京都健康長寿医療センター研究所：＜プレスリリース＞「認知機能低下が死亡リスクをどう高めるかは孤立の種類次第："独居"と"希薄なつながり"は正反対の作用を持つ」
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